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<title>SIMPLE NOTE BLOG</title>
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<language>ja</language>
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<title>6．日当たりのいい土地を買って後悔すること</title>
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<![CDATA[
これから土地探しを始めるとしたら、あなたはどんな条件を重視しますか。子どもの学校区。
駅やスーパーへのアクセス。
ゆったりした広さ。
車の出し入れがしやすい前面道路。
そして――日当たりの良さ。多くの方が「できれば南向きで日当たりのいい土地を」と考えるのではないでしょうか。もちろん、土地選びは価値観に基づいて行うものです。ただし、限られた予算の中で最善の家づくりをするためには、知っておいてほしい大切な視点があります。まず理解していただきたいのは、「日当たりが良さそうな土地＝明るく快適な家が建つ」とは限らない、ということです。たとえば、6区画の分譲地があり、南側道路の区画と北側道路の区画があったとします。多くの方は直感的に南側道路の区画を選ぶでしょう。日当たりが良さそうに感じるからです。ですが、その土地に家を建てるとどうなるでしょうか。南側道路の土地を選べば、当然ながらリビングや大きな窓は南側に配置することになります。しかし南側は道路であり、人や車が常に通る場所です。大きな窓を設ければ、室内は外から見えやすくなります。結果として、ほとんどの窓にカーテンを取り付け、日中でも閉めたまま生活することになりがちです。では、カーテンを閉めた室内は本当に明るいでしょうか。晴れた日はまだしも、曇りや雨の日はどうでしょう。光は入りにくくなり、朝から照明をつける生活になるケースも少なくありません。また、カーテンを閉めていると風通しも悪くなります。窓を開けても視線が気になり、結局閉めたままにしてしまう。開けたとしてもカーテンが風で揺れて落ち着かない。こうして、本来の「日当たりの良さ」を活かせない家になってしまうことがあります。防犯面も同様です。夜に室内の明かりがつけば、家の中の様子が外から分かりやすくなります。さらに、南向きのベランダに洗濯物を干せば、家族構成や生活パターンが推測されやすくなります。加えて、2階バルコニーに洗濯物を干す間取りにすると、重い洗濯物を持って階段を何度も往復することになります。日当たりを優先した結果、家事動線が悪くなることもあるのです。そしてもう一つ大きな問題があります。外構費用です。室内が丸見えにならないようにするため、塀や目隠しフェンス、植栽などを追加する必要が出てきます。これにより外構工事費が大きく膨らみ、内容によっては200万円を超えることも珍しくありません。カーテン費用も当然かかります。さらに、南側道路の土地は人気が高いため、価格も最も高く設定されがちです。坪単価で2～3万円違えば、50坪の土地で100万～150万円の差になります。同じエリアで利便性が変わらなくても、向きだけでこれだけの価格差が生じます。しかも、人気の区画は値引き交渉がほとんど期待できません。需要が高いため、売主も強気です。つまり、日当たりが良さそうに見える土地は、土地価格も高く、外構費用もかかりやすく、それでいてプライバシーや家事動線の面で工夫をしなければ住みにくい家になりやすい、という側面があるのです。だからといって、「では北側道路の土地が必ず良い」と単純に言えるわけでもありません。直感的にはやはり南向きの方が魅力的に感じるでしょう。しかし、土地は“向き”だけで価値が決まるものではありません。設計の工夫次第で、北側道路の土地でも明るく快適な住まいを実現することは可能です。次回は、なぜ一見不利に見える土地の方が、実はコスト面でも住み心地の面でも優れている可能性があるのか、その理由について詳しくお伝えしていきます。
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404172231/</link>
<pubDate>Wed, 24 Jun 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<title>5．土地代だけでは買えない？土地の経費に関して</title>
<description>
<![CDATA[
土地を購入する際、「土地代さえ払えば手に入る」と考えてしまいがちですが、実際にはそれ以外にもさまざまな費用が発生します。また、家を建てるとなれば建物本体だけでなく、外構や庭の工事まで含めて考えなければなりません。つまり、土地・建物・付帯工事のすべてにかかる総コストを把握したうえで、土地探しや家づくりを進めることが大切だということです。それではまず、土地を購入する際に必要となる主な経費から整理していきましょう。最初に挙げられるのが、不動産会社へ支払う仲介手数料です。土地の販売形態には大きく分けて二つあります。一つは、不動産会社が自ら土地を仕入れ、造成して売主として販売するケース。もう一つは、一般の所有者が持っている土地を不動産会社が仲介して販売するケースです。前者の場合は売主が不動産会社のため仲介手数料はかかりませんが、後者の場合は買主が仲介手数料を支払う必要があります。一般的な計算方法は「（土地価格×3％＋6万円）×消費税」です。たとえば2,000万円の土地であれば、およそ70万円前後の仲介手数料が必要になります。土地価格だけを見て予算を組むと、この費用が抜け落ちてしまうことがありますので注意が必要です。次に、水道加入金と水道引込工事費です。土地を取得して建物を建てるには、水道を利用するための加入金を自治体へ支払う必要があります。この金額は水道メーターの口径によって異なり、その基準は市町村ごとに違います。数万円で済む地域もあれば、20万円前後かかる地域もあります。また、新しい分譲地であれば敷地内にすでに水道が引き込まれていることが一般的ですが、古い土地や個人所有地の場合、敷地内まで水道管が入っていないケースもあります。その場合は道路から敷地内へ新たに引き込む工事が必要になり、距離や道路状況によっては数十万円単位の費用が発生します。さらに、既存の住宅が建っていた土地であっても、水道の口径が現在の基準に満たない場合には増径工事が必要になることがあります。その際は追加の加入金が発生することもありますので、購入前の確認が重要です。続いて、排水負担金です。公共下水道が整備されている地域であれば大きな問題はありませんが、下水道が整っていない地域では浄化槽を設置する必要があります。その場合、地域の排水組合などへ負担金を支払うケースがあります。金額や支払い方法は地域によって異なり、初回のみの場合もあれば、継続的に費用がかかる場合もあります。これも事前に調べておくべきポイントです。そして、境界に関する工事費も忘れてはいけません。隣地との境界部分にブロック基礎やフェンスを設置する場合、その費用が発生します。境界線の中央に設置する場合は隣地所有者と折半できることもありますが、自分の敷地内に単独で設置する場合は全額自己負担となります。また、設置するフェンスの種類や長さによって金額は大きく変わります。購入を検討している土地が道路以外にどの程度の長さで隣地と接しているのか、すでに境界構造物があるのかどうかによっても必要な費用は変わります。現地を確認し、どの程度の工事が必要になるのかを把握しておくことが大切です。このように、土地を取得する際には土地価格以外にもさまざまな費用がかかります。そして、その金額は土地の条件や地域によって大きく異なります。だからこそ、「この土地はいくらか」ではなく、「この土地に建てるまでに総額いくらかかるのか」という視点で考える必要があります。諸費用を含めた総額を把握したうえで、自分たちが土地に充てられる予算はいくらなのかを逆算していくことが重要です。土地代だけを基準に判断してしまうと、後から思わぬ出費に悩まされることになります。まずは全体のコストを理解すること。それ
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404170317/</link>
<pubDate>Wed, 17 Jun 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<title>4．予算計上の際に忘れられやすい項目</title>
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<![CDATA[
家づくりでは、住宅ローンに関する費用や火災保険、登記費用など、いわゆる諸経費がかかることは広く知られています。しかし実際には、それ以外にも見落としやすい支出がいくつもあります。まず、あらかじめ想定しておきたいのが地盤改良工事費です。地盤改良が必要かどうかは、地盤調査を実施しなければ分かりません。しかも、地盤の強さだけでなく、建物の大きさや形状、配置計画によっても工法や費用が変わります。間取りと配置が確定しなければ正確な調査ができないため、着工直前まで費用が読めないケースも珍しくありません。改良が不要であれば問題ありませんが、必要と判定された場合、工事費は数十万円で済むこともあれば、100万円以上かかることもあります。だからこそ、最初から余裕を持って予算に組み込んでおくことをおすすめします。もし改良が不要であれば、その分を外構工事や家具購入に充てることもできます。次に、新しく購入する家電や家具の費用です。新居に入居するタイミングで、エアコンを新調する方は非常に多くいます。リビング用だけなのか、寝室や子ども部屋にも設置するのかによって、必要な台数は変わります。2026年現在は家電価格も以前より上昇傾向にあり、高性能モデルを選べば1台あたり20万円前後になることもあります。複数台設置する場合は、想像以上の出費になる可能性があります。また、テレビや冷蔵庫、洗濯機などの大型家電も、家づくりに合わせて買い替えを検討する方が多いでしょう。特に冷蔵庫やエアコンは省エネ性能の進化が大きく、古い機種を使い続けるよりも電気代を抑えられるケースもあります。ただし、その分初期費用はかかるため、あらかじめ予算に含めておくことが大切です。さらに、新居に合わせて家具を新調したくなる方も少なくありません。ダイニングテーブルやチェア、ソファ、テレビボードなど、リビングダイニングに置く家具は空間の印象を大きく左右します。こだわり始めると予算は膨らみがちですので、「いくらまでなら使ってよいのか」を先に決めておくことが重要です。引っ越し費用も忘れてはいけません。すべて自分たちで運ぶのか、一部だけ業者に依頼するのか、すべて任せるのかによって金額は大きく変わります。また、3月や4月などの繁忙期は費用が高くなる傾向があります。時期や曜日によっても料金が変動するため、ある程度幅を持たせて見積もっておきましょう。そのほか、テレビアンテナやインターネット回線の工事費用、カーテン購入費用、外構の追加工事費、地鎮祭や上棟時の費用なども発生します。ひとつひとつは大きな金額でなくても、積み重なると数十万円規模になることもあります。これらを予算に含めないまま家づくりを進めてしまうと、土地や建物にお金をかけ過ぎてしまい、結果的に住宅ローンの借入額を増やすことになったり、手元に残しておくべき貯蓄を取り崩すことになったりします。だからこそ、「建物にいくらかけられるか」を考える前に、「別途いくら必要か」を把握することが大切です。自分たちにはどの項目がどの程度必要になりそうかを整理したうえで、土地探しや設計に進むようにしてください。順番を間違えると、後から調整が難しくなります。まずは全体像をつかむこと。それが、安心して家づくりを進めるための第一歩です。
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404164334/</link>
<pubDate>Wed, 10 Jun 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<item>
<title>3．家を建てる時にかかる必要経費の話</title>
<description>
<![CDATA[
住宅ローンの商品を決め、毎月の返済額と返済期間が確定すると、金融機関からの借入額が明確になります。そして、その借入額に自己資金を加えれば、家づくりに充てられる総予算が見えてきます。しかし、ここで注意しなければならないのは、その総予算をそのまま土地や建物に充ててはいけないということです。実際には、土地代や建築費とは別に、さまざまな諸経費が必要になります。まずはそれらを差し引いたうえで、本当に使える予算を把握することが重要です。それでは、具体的にどのような費用がかかるのでしょうか。まずは、銀行に支払う費用です。住宅ローンを利用する際には、事務手数料、保証料、印紙代、団体信用生命保険に関する費用などが発生します。選ぶ商品が変動型か固定型かによっても条件は異なりますし、金融機関によって手数料体系も大きく違います。さらに、土地の決済と建物の完成時期がずれる場合には、「つなぎ融資」が必要となり、その際の利息や手数料も別途発生します。2026年現在、住宅ローン金利は上昇傾向にあり、金利だけに目が向きがちですが、初期費用を含めた総支払額で比較しなければ、本当に有利な商品かどうかは判断できません。住宅ローンは「金利」だけでなく、「諸費用を含めた総コスト」で選ぶことが大切です。次に、火災保険と地震保険です。火災保険は、保険会社や契約内容によって保険料が大きく変わります。建物の構造、所在地、補償範囲、加入年数によって金額が異なります。現在は最長で10年契約が可能ですが、5年契約を選ぶ方も増えています。たとえば、省令準耐火構造（T構造）の住宅は、一般的な木造住宅よりも保険料が大幅に抑えられます。10年間で比較すると、条件によっては20万円以上の差が出ることもあります。また、水災リスクの高い地域では保険料が高くなりやすく、家財まで補償範囲を広げるとさらに費用は増えます。地震保険については、どの保険会社で加入しても保険料は同一です。単独では加入できず、必ず火災保険とセットになります。契約期間は最長5年です。保険料は建物の構造や耐震等級によって割引率が変わります。ただし、地震保険で補償される金額は、火災保険の保険金額の最大50％までと決められています。そのため、万が一建物が全壊しても、保険金だけで建て替え費用をまかなえるとは限りません。さらに、被害の程度によって支払われる保険金額が変わるため、想定より少ない支払いになる可能性もあります。この点は事前に理解しておく必要があります。続いて、登記費用です。土地を購入すると、まず所有権移転登記が必要になります。さらに、土地購入資金を借り入れる場合は、金融機関が担保を設定するための抵当権設定登記が行われます。建物が完成すると、建物表題登記を行い、その後に所有権保存登記を行います。そして、建物にも抵当権が設定されます。これらの登記には登録免許税や司法書士報酬が必要になります。また、土地の地目が宅地でない場合には地目変更登記が必要ですし、既存の古い建物を解体する場合には建物滅失登記も必要になります。状況によって発生する登記が異なるため、事前に確認しておかなければ思わぬ出費につながります。これらが、いわゆる「諸経費」と呼ばれるものです。家づくりでは、どうしても建物の仕様や土地の条件に目が向きがちですが、こうした諸経費を正確に見積もっておかないと、予算オーバーの原因になります。必要経費を甘く見積もらず、余裕を持った資金計画を立てることが、後悔しない家づくりにつながります。
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404163709/</link>
<pubDate>Wed, 03 Jun 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<item>
<title>2．全期間固定の住宅ローンは正解なのか？</title>
<description>
<![CDATA[
住宅ローンは、金利が低ければ低いほど支払う利息は少なくなります。したがって、借入金額が大きい人ほど、本来はできるだけ低金利の商品を選ぶべきだと考えるのが自然です。しかし実際には、多くの資金を借りなければならない人ほど、自己資金が十分ではなかったり、土地の購入も同時に進めなければならなかったりと、資金計画に余裕がないケースが少なくありません。そのような状況で目先の金利の低さだけを基準に住宅ローンを選んでしまうと、将来的なリスクを抱えることになります。借入額が大きい人ほど、多少金利が高くなったとしても、返済額が最後まで変わらない全期間固定型の住宅ローンを選ぶという考え方は十分に合理的です。なぜなら、金利上昇によって返済額が増えるリスクを完全に避けることができるからです。これまで計画的に貯蓄をしてこなかった人が、家を建てたことをきっかけに急に貯金上手になるとは限りません。そのような状態で、将来の金利動向によって返済額が変わるローンを選んでしまうと、家計は不安定になります。返済額が一定であるという安心感は、それだけで大きな価値があるのです。2026年2月時点の住宅ローン金利を見ると、変動型はおおよそ0.5％～0.7％前後、全期間固定型は1.8％～2.1％前後が一つの目安になっています。両者の差は1％台前半程度ありますが、この差をどう捉えるかが判断の分かれ目になります。とはいえ、全期間固定型にも注意すべき点があります。まず一つ目は、初期費用が比較的高くなることです。代表的な全期間固定型である、住宅金融支援機構が提供するフラット35では、融資手数料が借入額の約2％前後かかるケースが一般的です。仮に3,000万円を借りる場合、約60万円程度の手数料が必要になります。この費用は自己資金から支払うことが多いため、その分だけ建物や土地に充てられる予算が減ることになります。なので、資金計画を立てる段階で、あらかじめ織り込んでおく必要があります。二つ目は、金融機関ごとに条件が大きく異なることです。ある銀行では全期間固定金利が2.2％程度に設定されている一方で、フラット35が1.9％前後で利用できる場合もあります。また、住宅性能によって一定期間金利が引き下げられる制度が適用されるケースもあります。同じ「固定金利」という言葉でも、内容や総支払額は大きく変わります。必ず複数の商品を比較し、総額で判断することが重要です。三つ目は、借り過ぎてしまうリスクです。フラット35は銀行融資と比べて借入可能額が大きく出る傾向があります。例えば年収400万円の場合、銀行では2,300万円から2,600万円程度が目安となることが多いのに対し、フラット35では3,000万円台半ばまで借りられる可能性があります。夫婦合算で年収600万円の場合も、銀行では3,500万円前後が目安となる一方で、フラット35では5,000万円前後まで借入可能と判断されるケースもあります。しかし、借りられる金額と無理なく返せる金額は別物です。固定金利で安心できたとしても、借入額そのものが大きければ、家計への負担は重くなります。教育費や老後資金、将来の修繕費などを考慮したうえで、本当に無理のない返済額かどうかを見極めなければなりません。全期間固定型は、将来の金利上昇に左右されないという大きな安心感があります。一方で、初期費用や金利水準、借入可能額の大きさなど、見落としてはいけないポイントも存在します。住宅ローン選びは、単に金利の高い低いだけで決めるものではありません。借入額、毎月の返済額、そして将来のライフプランまで含めて総合的に判断することが大切です。家や土地の魅力に目を奪われる前に、まずは現実的な資金計画をしっかりと固めることが、後悔しない家づくりにつながります。
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404155400/</link>
<pubDate>Wed, 27 May 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<item>
<title>1．	銀行が推奨する住宅ローンは本当にいい商品なのか？</title>
<description>
<![CDATA[
銀行のパンフレットに記載されている
「10年固定」という文字を見ると、
この商品を“固定金利”商品だと
誤解してしまう方も多いのではないでしょうか？また、あなたが銀行の窓口に一見客として行った場合、
基本的に銀行側が勧めてくる住宅ローンは、
「3年固定」や「10年固定」といった
当初期間固定型のローンです。
しかしまず理解しておかなければならないのは、
これらが実は変動型のカテゴリーに属する商品である、
ということです。この商品は名前の中に「固定」という言葉があっても、
借入期間中ずっと金利が固定されるわけではなく、
固定期間満了後には、
その時点の金利をもとに
同じ商品を選ぶか、あるいは変動型に切り替えるかを
選択しなければなりません。つまり、いずれにしても
固定期間終了後に金利を再設定する必要があり、
返済額が変わる可能性が高いということです。だからこそ、
銀行がすすめてくれたからといって
安易に選ぶのではなく、
将来的な金利上昇のリスクを理解したうえで
商品を選ぶべきなのです。そして、当初期間固定型を選ぶうえで
特に理解しておくべきことが、
「将来の返済額アップに上限がない」
という点です。変動型住宅ローンでは、
返済額の増加率は一定期間ごとに見直されますが、
日本の一般的な仕組みでは
返済額アップは上限125％など
ある程度制限されたルールがあります。しかし、当初期間固定型には
このような制限がありません。そのため、未払い利息がない反面、
返済額が大きく増える可能性もあります。例えば、
当初固定期間中の返済額が80,000円だったときに、
見直し後に返済額が40％上がるとしたら、
80,000円×1.4＝112,000円となり、
返済額が一気に増えてしまう可能性があります。また、当初期間固定型は、
当初の固定期間中だけ金利の優遇幅が大きく、
その後は優遇幅が縮まるパターンが一般的です。例えばこんなケースです。店頭表示金利：約2.8％
当初3年間の優遇幅：約2.0％引き下げ
→当初3年間の適用金利：約0.8％↓（3年後）店頭表示金利：約2.8％
優遇幅：約1.3％引き下げ
→4年目以降の適用金利：約1.5％このように、市場金利が上がっていなくても、
優遇幅が縮まることで金利が0.6％前後上がる例は
実際に起こり得ます。さらに、市場全体の金利が上昇して、
店頭金利が2.8％→3.8％に上がれば、
3年後の適用金利は約2.5％となり、
4.8％に上昇すれば**約3.5％**程度になる可能性もあります。では、これを実際の数字に当てはめてみましょう。
借入3,000万円、35年・元利均等払い、ボーナス返済なし、
当初3年間の金利0.8％で試算してみます。この場合、
当初3年間の毎月返済額は約78,000円になります。そして3年後、
もし市場金利が上昇せず、
当初優遇幅が縮小した結果、
適用金利が1.5％になったとすると、
返済額は約86,500円となります。
これは返済額の上昇率が約11％です。ではもし市場金利が1％上昇した場合は？
3年後の適用金利は約2.5％になり、
返済額は約99,000円となります。
返済額の上昇率は約27％です。さらに市場金利が2％上昇した場合は、
適用金利は約3.5％となり、
返済額は約113,000円にまで上昇し、
上昇率は約45％に達する可能性もあります。いかがでしょうか？
「そんなに金利が上がることはないでしょ？」
と思われるかもしれません。しかし、金利が将来必ず動かない
という保証はありません。
それゆえ、変動型も含め、
住宅ローンを選ぶ際は、
商品のメリットだけでなく、
こうしたリスクも理解したうえで選ぶ必要があります。後になって気づき、
取り返しのつかない状況にならないよう、
住宅ローン選びの前に
こうしたリスクまで把握しておくことを
強くおすすめします。
]]>
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404153133/</link>
<pubDate>Wed, 20 May 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<item>
<title>大切な住宅ローンを正しく理解しよう！</title>
<description>
<![CDATA[
資金計画では、
自己資金と住宅ローンの借入額を決めることで、
家づくり全体の予算を
いくらに設定するのかを算出していきます。そして、この自己資金が
どれくらい用意できるのかによって、
選ぶべき住宅ローンの考え方も
大きく変わってきます。例えば、
準備できる自己資金がそれほど多くない場合、
家づくりに必要な費用の大半を
住宅ローンで賄うことになります。そうなると、
返済期間を長く設定せざるを得ず、
金利上昇による返済額増加のリスクを避けるために、
金利がずっと変わらない
固定金利型の住宅ローンを
選ぶ必要が出てきます。たとえ、
変動金利型に比べて金利が高く、
毎月の返済額が
大きくなってしまうとしても、です。一方で、
十分な自己資金を用意できる場合は、
返済期間を短く設定することが可能になり、
金利上昇によるリスクを
ある程度抑えることができます。その結果、
固定型より金利が低い
変動型の住宅ローンを
選択することもできるようになります。このように、
自己資金の状況によって
適した住宅ローンは異なりますし、
収入や年齢、土地をすでに所有しているかどうかなど、
さまざまな条件によっても
選ぶべき住宅ローンは変わってきます。資金計画では、
こうしたあなたの状況を踏まえた上で、
最適な住宅ローン選びを行っていきます。■住宅ローンの種類を知っていますか？住宅ローンは大きく分けると、
「変動型」と「固定型」の
2種類に分類されます。さらに「変動型」は、
純粋な変動型と
「当初期間固定型」の
2つに分かれます。当初期間固定型とは、
3年固定・5年固定・10年固定など、
地方銀行が主力として扱っている
住宅ローン商品ですね。■変動金利型住宅ローン変動金利型は、
金利が低く設定されている反面、
市場金利の動きに応じて
金利が上下します。そのため、
金利が上昇すれば、
返済額も連動して
増えていくことになります。ただし、変動型には
金利が上がっても
5年間は返済額が変わらない仕組みがあり、
さらに5年後に返済額が増える場合でも、
上昇幅は最大25％までに
抑えられています。では、
具体的にシミュレーションしてみましょう。借入金額3,000万円、
金利1％、35年返済、
元利均等返済、ボーナス返済なし、
という条件で計算してみます。この場合、
毎月の返済額は84,765円です。この金利のまま
2年間返済を続けたとすると、
2年後の利息は、
28,553,730円（残高）×1％÷12か月＝23,794円
となります。つまり、
金利が上がらなければ、
25回目の返済では
84,765円から23,794円を差し引いた
60,891円が元金返済に充てられます。では、
もし金利が上がってしまったら
どうなるでしょうか？極端な例ですが、
2年後に金利が3％になった場合、
利息は、
28,553,730円×3％÷12か月＝71,384円
となります。返済額は84,765円のままですから、
元金に回せるのは、
84,765円－71,384円＝13,381円
しかありません。つまり、
返済しているにもかかわらず、
金利上昇によって
元金がほとんど減らない、
という状況になってしまうのです。さらに、
金利が4％に上がった場合は、
28,553,730円×4％÷12か月＝95,179円となり、
利息が返済額を上回ってしまいます。そうなると、
元金は減らないどころか、
95,179円－84,765円＝10,414円分の
未払い利息が
毎月積み重なっていくことになります。現状では、
住宅ローン金利が
短期間で2～3％も上昇する可能性は
高くないと考えられています。しかし、過去を振り返ると、
1年で2％、
2年で3％上昇したケースもあり、
可能性がゼロとは言い切れません。だからこそ、
メリットだけでなく
デメリットもしっかり理解した上で、
住宅ローンを選んでいただきたいのです。次回は、
変動金利の一種である
「当初期間固定型」について、
詳しくお伝えしていきます。
]]>
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404152540/</link>
<pubDate>Wed, 13 May 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
</item>
<item>
<title>どの資金計画を基準に、家づくりを進めたいですか？</title>
<description>
<![CDATA[
家づくりを具体的に進める際、
最初に取り組むべきなのが
「資金計画」です。ただし、
資金計画は進め方ひとつで、
最終的な予算が
大きく変わってしまいます。例えば、
住みたいエリアや
理想とする家のイメージを先に決め、
そこから合計予算を算出していく、
という方法も一つの資金計画です。しかし、この進め方をしてしまうと、
ほぼ確実に
総予算は膨らんでいきます。そして、その負担は
住宅ローンとして重くのしかかり、
家は手に入ったものの、
その後ずっと
余裕のない生活を
送ることになりかねません。一方で、
最初に全体の予算を決め、
その枠の中で
土地や建物に
どれくらいの予算を割り振れるのかを
考えていく資金計画もあります。この場合、
先ほどとは真逆の考え方で
家づくりを進めることになるため、
周囲の方々と比べると、
家づくりにかけられる予算が
少なく感じてしまう可能性もあります。結果として、
土地や建物にかけられる金額も、
周囲の方々より抑えたものに
なるかもしれません。さて、あなたはどちらの資金計画、
どちらの家づくりが、
ご自身に合っていると感じますか？弊社では、
すべてのお客様に対して、
後者の進め方で
資金計画を行っています。
その理由や考え方についても、
しっかりとご説明した上で、です。このように資金計画を立てることで、
家を建てた後の暮らしに
ゆとりが生まれます。
また、将来を見据えた計画により、
お子さまの教育費や
親の介護、
さらにはご自身の老後に対する備えも、
しやすくなります。「家を建てる」ということは、
「暮らしをつくる」ということです。
その家で、
家族が一生幸せに暮らし続けられる
生活をつくるということです。そのためには、
長期にわたって
経済的なゆとりを保てることが、
欠かせない条件ではないでしょうか。せっかく家を建てても、
日々の生活で精一杯になり、
貯蓄もできず、
たまの旅行すら
楽しめないとしたら、
それは決して
豊かな暮らしとは言えませんよね。貯蓄ができなければ、
将来への不安ばかりが
年々大きくなっていきます。少し大げさに聞こえるかもしれませんが、
建てた後に
経済的にも精神的にも
安定した暮らしができるかどうかは、
資金計画を
どのように立てるかによって、
大きく左右されます。だからこそ、
正しい資金計画を行い、
正しい土地選びと
正しい家づくりができるように
なっていただきたいのです。次回からは、
資金計画の具体的な内容について、
詳しくお伝えしていきます。
]]>
</description>
<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404145821/</link>
<pubDate>Wed, 06 May 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
</item>
<item>
<title> 固定概念にとらわれないことが、家づくり成功のカギ</title>
<description>
<![CDATA[
家づくりは、
多くの方にとって一生に一度の大きな出来事です。
だからこそ、
「絶対に後悔したくない」
「できる限り妥協したくない」
そんな強い想いをお持ちではないでしょうか。しかし、
後悔したくない一心で
家づくりにお金をかけ過ぎてしまい、
その負担が住宅ローンとして重くのしかかり、
結果的に家を手放すことになってしまっては、
取り返しがつきません。たとえ何とか暮らしていけたとしても、
家計に余裕がなく、
貯蓄がまったくできない状態が続けば、
お子さまの進学時や老後に、
大きなツケが回ってくる可能性もあります。だからこそ、
「今」だけを見るのではなく、
ずっと先の将来まで見据えたうえで、
家づくりの予算計画を立てることが、
成功への欠かせない条件となります。まずは、
避けるべき家づくりの進め方から
お話ししていきましょう。その代表例が、
具体的な資金計画を立てないまま、
いきなり土地探しから始めてしまうケースです。土地や建物にかけられる予算が
はっきりしない状態で土地探しを始めると、
ほぼ確実に、
予算を大きく超えた
高額な土地を選んでしまいます。同じ条件の立地であっても、
最も価格が高い土地を選んでしまったり、
必要以上に広い土地を購入してしまったり
するからです。その結果、
借入額に限りがある場合は、
建物に回せる予算が大きく削られます。
一方で、融資に余裕がある場合は、
今度は家にもお金をかけ過ぎてしまい、
毎月の返済が重くなってしまいます。例えば、
現在の家賃が7万円だとすると、
家づくり後の住宅ローン返済額は、
できれば同額、
もしくはそれ以下に抑えるのが理想です。なぜなら、
家を所有すると、
固定資産税が毎年かかり、
火災保険や地震保険にも加入し、
将来的には
メンテナンス費用も必要になるからです。ところが、
こうした点を十分に理解しないまま、
土地と建物を合わせた総予算が
3,500万円になってしまったらどうでしょうか。仮に、
自己資金として200万円を用意できたとしても、
銀行からの借入額は3,300万円になります。この金額を、
最長の35年ローンで組んだ場合、
毎月の返済額は
約9万4,000円にもなります。つまり、
現在の家賃よりも
2万4,000円以上高くなってしまうのです。
この負担増は、
正直かなり厳しいですよね。もし、
「今の家賃と同じくらいの支払いで
家を持ちたい」と考えるのであれば、
毎月の返済額を2万4,000円抑えた状態で、
家づくりの予算を組む必要があります。そうなると、
借入額は3,300万円ではなく、
約2,500万円が目安になります。
つまり、
約800万円の予算削減が必要になる、
ということです。この金額を削るためには、
土地の予算、
建物の予算、
さらには庭や外構にかける費用も、
見直す必要があります。「削る」と聞くと、
「それは妥協なのでは？」
と感じる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、
予算をカットすることは、
決して妥協を意味するものではありません。
土地・家・庭に、
知らず知らずのうちにかかっている無駄を
合理的に見直すことで、
住みやすさや使いやすさを
むしろ向上させることも可能なのです。次回からは、
その具体的な方法について、
詳しくお伝えしていきたいと思います。
ぜひ楽しみにしていてください。もちろん、
まずは資金計画が重要ですので、
次回は資金計画の流れや
押さえるべきポイントから
お話ししていきます。<前のページ一覧に戻る
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404141911/</link>
<pubDate>Wed, 29 Apr 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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<title>一生払い続ける光熱費を、賢く抑えるための考え方</title>
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住宅ローンには返済期限がありますが、
光熱費には終わりがありません。だからこそ、
生涯にわたってかかり続ける光熱費を
いかに抑えられるかは、
家づくりにおいて非常に重要なポイントの一つです。ここで、まず一つ質問させてください。
ご家庭で使われるエネルギーのうち、
冷暖房が占めている割合は
どれくらいだと思われますか？感覚的には、
「半分以上を占めているのでは？」
と感じる方も多いかもしれません。しかし実際のデータを見ると、
暖房が全体の約26％、
冷房に至ってはわずか約2％に過ぎません。
合わせても約28％という割合です。一方で、
意外と多くのエネルギーを消費しているのが、
家電製品や照明などの動力部分で、
これらが全体の約35％を占めています。さらに、
給湯に使われるエネルギーも
冷暖房と同程度の約28％を消費している、
という結果が出ています。内訳をさらに詳しく見ていくと、
最もエネルギー消費量が多いのは冷蔵庫で、
次いで照明やテレビ、
その次にエアコンが続く、
という意外な順番になっています。■住宅の「過度な高性能化」は本当に必要か？こうしたデータを踏まえると、
改めて考える必要があるのが、
住宅を過剰に高性能化する必要があるのか、
という点です。断熱性や気密性を高めることは大切ですが、
それだけを強化しても、
冷暖房以外のエネルギー消費には
ほとんど影響がありません。もちろん、
国が定める断熱基準を満たした住宅を建てることは
大前提です。
しかし、その基準を大きく上回る性能を追求した場合、
実際にどれほど光熱費が削減できるのかは、
冷静に見極める必要があります。もし、多額の費用をかけて性能を高めたにもかかわらず、
住み始めてみると、
思ったほど光熱費が下がらなかったとしたら？
あるいは、
家を必要以上に大きくしてしまった結果、
かえって冷暖房費が増えてしまったとしたら？
それでは本末転倒ですよね。■光熱費を抑えるために取り組むべき2つのこと住まいの光熱費を抑えるために、
ぜひ意識していただきたいポイントが2つあります。1つ目は、
「できるだけ家をコンパクトにする」ということです。
当然のことですが、
家の面積が小さくなれば、
室内の体積も減り、
冷暖房に必要なエネルギーも抑えられます。ただし重要なのは、
無理に狭くするのではなく、
無駄を省いて小さくする、という考え方です。例えば、
室内の温度差が少ない快適な家を目指すうえで、
最も不要になりやすいスペースの一つが
「廊下」ではないでしょうか。
廊下を極力なくすことで、
家全体の温度差が生じにくくなり、
各部屋に設置するエアコンの使用量を
減らすことができます。また、廊下に限らず、
その他の余分な空間を見直すことで
家全体の面積を抑えることができれば、
建築費そのものを
大きく削減することも可能になります。
なぜなら、住宅価格は面積に大きく左右されるからです。そして2つ目に注目すべきなのが、
「創エネ」、つまり太陽光発電の活用です。住宅の高性能化が
主に冷暖房エネルギーの削減に効果を発揮するのに対し、
太陽光発電は、
冷暖房だけでなく、
家全体のエネルギー消費を
幅広くカバーすることができます。ただし、
太陽光発電であれば何でも良い、
というわけではありません。
誰にでも無条件でおすすめできるものでもなく、
返済方法やパネルメーカーの選定など、
慎重な検討と試算が欠かせません。とはいえ、
電気料金は今後も上昇していくと考えられるため、
太陽光発電を設置するかどうかで、
生涯にわたって毎月1万円～2万円もの
差が生じる可能性もあります。だからこそ、
家づくりを考える際には、
光熱費という視点にも目を向けることで、
将来の老後資金に充てられる余力を
生み出していただければと思います。
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<link>https://kuroishi.jp/note_blog/detail/20260404140800/</link>
<pubDate>Wed, 22 Apr 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
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